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設備投資の回収期間 計算ツール
設備やシステムの導入を通すには「何年で回収できるか」の一言が要ります。削減できる人件費・不良費・外注費を入れると、回収期間と期間内の累計効果が出ます。
最終更新 2026-08-29
使い方
- 初期投資額に、本体価格だけでなく工事費・初期設定費用も含めます。
- 年間の削減効果を項目ごとに入れます。人件費は「削減できる工数 × 時給」で見積もります。
- 運用費（保守料・ライセンス料）を入れます。ここを忘れると判断を誤ります。
- 回収期間が社内の投資判断基準に収まっているか確認します。
- 収まらない場合は、回収に必要な年間削減額を見て、他に計上できる効果がないか検討します。
計算式
正味削減額 ＝ 人件費削減 ＋ 不良削減 ＋ その他削減 − 運用費
回収期間 ＝ 初期投資額 ÷ 正味削減額
累計効果 ＝ 正味削減額 × 評価期間 − 初期投資額
運用費を引くのを忘れると回収期間が実際より短く出ます。
保守料やライセンス料は毎年かかるので、必ず差し引いてください。
この計算は貨幣の時間価値を考慮しない単純回収期間法です。
金額が大きい案件や期間が長い案件では、正味現在価値（NPV）での評価も併用されます。
よくある質問
人件費の削減額はどう見積もりますか
削減できる作業時間 × 時給（会社負担分を含む）で計算します。ただし人が減らない限り実際の支出は減らないため、残業削減として計上するか、空いた時間で他の価値を生む前提を明示するのが実務的です。
回収期間は何年以内なら通りますか
会社の基準によりますが、3年以内を目安とする例が多いです。設備の耐用年数より長い回収期間は通りません。社内の投資規定を先に確認してください。
削減効果が読めない場合は
回収に必要な年間削減額を見て、その水準が現実的かで逆に判断してください。「年間120万円削減できるなら通る」と分かれば、検証すべき数字が絞れます。
この計算方法の限界は
貨幣の時間価値を考慮しない単純回収期間法です。回収後の効果も評価されないため、回収期間が長くても長期的に大きな効果がある案件が不利に出ます。大型案件では NPV や IRR も併用してください。